2011328日(月):本研究会の支援活動が東大先端研ホームページに紹介

今週の東大・先端研のホームページ http://www.rcast.u-tokyo.ac.jp/ja/

には、広報担当の神野氏からインタヴューを受けた「先端研旬報」の記事「耳の日余話:大沼直紀客員教授に聞く」が紹介されている。東日本の震災被害に対する本研究会の支援活動のことにも触れられているのでご覧いただきたい。

33日の耳の日に寄せて、オーディオロジー(聴覚障害補償学)が専門の大沼直紀客員教授に話しを聞きました。(追記)今般の地震を受けて先生が会長をつとめる「日本教育オーディオロジー研究会」が補聴器関係を中心にさまざまな情報提供を行っています。記事末尾に関連ページへのリンクを張りましたので、あわせてご覧ください。』

http://www.rcast.u-tokyo.ac.jp/ja/rcast/report/2011/0307.html



2011322日(火):本研究会への寄付2件(事後報告)

 本研究会に対して補聴器メーカー2社からの寄付行為があったが、東北関東大震災に遭って、会員にお知らせする機会を逸していた。

1)
GNリサウンドジャパン株式会社(代表取締役:小野田充利氏)の創立10周年記念事業の一環として、かねてから教育オーディオロジーに多大なご支援をいただいている木村修造・取締役会長のお申し出により、本研究会に対して10万円のご寄付をいただいた。この件については213日の日本教育オーディオロジー研究会総会で報告され、ホームページの更新経費等に充てられることとなった。

2)フォナック・ジャパン株式会社(代表取締役:遠藤寛明氏)より、書籍「よくわかる補聴器選び-2011年版」(関谷芳正著、八重洲出版社)110冊をご寄贈いただいた。かねてから教育オーディオロジーに多大なご支援をいただいている同社の尾上正嗣氏と八重洲出版社のお計らいによるものである。この図書は、全国聾学校校長会会長の鈴木茂樹先生(都立中央ろう学校長)のご了承をいただき、全国の聾学校に配布することになっている。



2011318日(金):在日外国人の情報保障

会長日誌に何か綴っても虚しいほど慰めようのない東北関東大震災の惨状である。立入事務局長をはじめ本会の会員諸氏もできるだけの支援をしたいと方策に奔走している。外国の友人たちからも安否を尋ねるメールとともに何かできることはないかと援助の申し出をいただいている。

福島原発の事故が報じられた後の、日本在住の外国人たちの対応は驚くほど速かった。日本のメディアが放射能汚染の心配を報道しだす前に、多くの在日外国人は本国から入る情報と指導により日本脱出を開始している。関東地区にあるドイツ人学校などのナショナルスクールでも、いち早く休校措置を講じ集団で母国に飛び出している。海外のメディアが報じる放射線被爆に対する危機感と、日本国内で日々報道解説されている必死の原発事故処理の対応状況とには大きな差異が感じられる。在日外国人にとっても情報保障の障害が生まれているようだ。



2011313日(日):地震災害の混乱の中での徳島出張

徳島補聴研究会のお招きを受け、第170回定例会で講演した。会長の宇高二良先生は日本耳鼻咽喉科学会の学校保健委員会の委員長でもある。「難聴者を取り巻く課題」と「教育オーディオロジーからのアプローチ」の2部に分けて「聞こえのバリアフリー」について話した。実は、東北地方太平洋沖地震の影響下で、茨城県の自宅から徳島市にたどり着くまでまの行程はかなり難渋した。

つくばの自宅は地震の強い揺れで室内は散乱状態にある。水道もガスも止まっている。そのうえ停電のためテレビからの情報が得られず、津波による大変な被災や交通混乱の実情を知らないまま、ローソクで夜を明かしていた。携帯電話の電源も切れてしまうと連絡の手段がなくなってしまった。都内に向かうためのつくば駅発のエクスプレスも土浦駅発の常磐線も常磐道高速バスも全て使えない。常磐線が途中駅からは運行しているというので、朝暗いうちに車を運転しJR取手駅で列車に乗り換え、なんとか羽田空港に着くことができた。空港ロビーのテレビには私の故郷である宮城県各地の惨状が映し出され、津波の被害の甚大さに呆然となった。私には東北地方に沢山の大事な方々がいる。皆さんどうされているだろう。



201133日(水):耳の日

例年「耳の日」には、各地の耳の日行事に講演などで出かけることが多いが、今年の33日は「補聴器協議会」が開催され委員として出席した。日本における補聴器の適正な供給に関わる制度の運用等は、厚労省の管轄下にある財団法人テクノエイド協会が行っており、その組織として「補聴器協議会」(委員長:小寺一興・帝京大学医学部耳鼻咽喉科主任教授)が置かれている。耳鼻咽喉科学会から推薦された耳鼻科医、補聴器販売店協会と補聴器工業会からの委員、補聴器に関する学識経験者、計12名で本委員会が構成されている。比較的頻繁に会議は開かれ、補聴器技能者の養成と試験、補聴器専門店の認定などにあたっている。21日現在、認定補聴器技能者の数は1781名、認定補聴器専門店の数は549店である。eラーニング、スクーリング、集合講習を経て、レベルの高い認定補聴器技能者が次年度以降も養成されることが期待される。






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